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広友グループでは、従業員満足の向上が、お客様満足につながると考え、ワーク・ライフ・バランスを積極的に推進しています。仕事と私生活のバランスをとり、その両方を充実させて能力を存分に発揮できるように、さまざまな制度を取り入れ、働きやすい環境づくりに努めています。
教育制度
通信教育制度
自己啓発のための通信教育制度です。150以上のコースから選択することができ、毎年6割以上の社員が受講しています。仕事のスキルや、検定・資格、パソコン関連、ペン字や語学まで豊富に揃え、会社が費用を一部負担し、働きながら自己啓発に取り組めるよう支援しています。
資格支援制度
会社が指定する資格を取得すると、最高15万円の一時金を支給します。資格の種類は約120。この制度をきっかけに、ビジネス実務法務検定・衛生管理者・日商簿記など、様々な資格取得を目指す社員が増えており、仕事に活かすなど、社員のやる気・企業の活力向上につながっています。
研修制度
研修制度
社員教育資金貸付制度
社員が様々な知識や技術・技能の習得、資格取得などで専門的なスクールに入学する場合は入学金などの資金の貸付けを受けることのできる制度があります。
総労働時間の縮減
完全週休2日制
ノー残業デーの実施
次世代育成支援対策
出生率が年々低下し少子化が大きな問題となっています。広友グループにおいては、仕事と子育てとの両立を図るために必要な雇用環境の整備のため、以下のような制度や職場復帰しやすい環境作りを進めています。
- 育児休業
- 短時間勤務
- 就業時間の繰上げ繰下げ勤務
- 介護休業 他
広友グループ行動計画／新たな一般事業主行動計画［PDF：52.5KB］
社内コミュニケーション
自己申告制度
経営層と社員間のコミュニケーションが大切であると考え、社員の希望や意見を聞く制度を設けて社員の声を経営に活かしています。
広友グループ社員会（KGC）
社内のコミュニケーションを図るために、会社からの補助金と社員の会費をもとに社員が自主的に運営している社員会があります。リゾート施設でのパーティー開催や、各地域でレクリエーションを実施したい際の金額補助や、お祝いやご不幸があったときのお祝い金・お見舞金はここから賄われています。
また、会員制福利厚生制度も導入し、全国12,000の宿泊施設やレンタカー、カルチャースクール、映画などさまざまなサービスを割引料金で利用することが出来ます。
社内イントラネット
イントラネットを利用して、情報の共有化を進めるとともに、経営層からのメッセージをグループ社員全員に発信し、グループとしての一体感の醸成を実現しています。
人事制度
複数型人事制度
多くの企業は募集の段階でコース（総合・一般など）が決まっていますが、当社は複数のコース【総合・技術・一般】から入社数年後に自分で選ぶことが出来る人事制度を導入しています。社会人として、将来に向け適したコースを自分で選択することで「自立」を促し、会社とのミスマッチを防いでいます。
社内ベンチャー制度
若手からベテラン社員まで誰でも会社へ新規事業の提案をすることが出来る制度です。入社2年目の社員のアイディアが元になった事業もあり、社員のやる気とアイディアを常に取り入れています。
